心臓移植は脳死ドナーから臓器提供を受けるため、日本では長い待機期間が求められている。2010年に改正臓器移植法が施行されてから徐々に臓器提供が増えているものの、2021年に行われた心臓移植は50件（1月〜11月）で、全国にはまだ929名の待機患者がいる（2021年10月時点）。待機期間はどのような治療をしているのか、また移植後の長期ケアは。日本最多の心臓移植を行い、高い生存率を維持している東大病院の心臓移植チームに聞いた。

日本で心臓移植が可能となったのは、臓器移植法が施行された1997年からです。私たちが心臓移植プログラムを開始したのは2002年ですが、開始前に先行施設を見学し、先人たちや海外から多くの技術を学びました。
これまでに166名の患者さんに心臓移植を行い（2021年11月末時点）、5年生存率は94％、10年生存率が87％と良好な成績を維持しています。現在は250名以上の患者さんが当院を移植実施施設として待機しています。

心臓移植チームは当初、私と1人の循環器内科医、移植コーディネーターの3名しかいませんでしたが、しばらくするとやる気に満ちたスタッフが徐々に集まってきました。
最初のうちは私が手術室関係者や内科医、看護部、補助人工心臓を管理する臨床工学技士たちに心臓移植に関する講義を行っていたのですが、内科医はいち早く自分たちでプログラムを立ち上げ、他の部門も「自分たちでやります」と独自にシステムを発展させ始めたのです。
間もなく各部門が自主的に動き出し、私が言わなくても自分たちで判断して何でもやってくれるようになりました。有機的で力強いチームが形成され、各部門で後進の育成も進みました。
私は各部署が「こうしたい」とアイデアを出したときに「ダメ」とは言わず、基本的にすべてやってもらう方針にしています。ただ、修正したほうがいいときはやんわりとではなくストレートに言います。少し言い過ぎたかなと思うこともありますが（笑）、スタッフはきちんと受け止めてくれますし、逆に「ではこうするのはどうですか」と提案をされることもよくあります。
各部門が何をしているかはお互いにわかるよう、メールなどで周知して透明化を図っています。定期的な情報交換もかなり密に行っており、私が不在のときでもタイムラグなく対応できています。
当院が心臓移植プログラムを開始して20年経ちました。チームの世代交代による引き継ぎも進んで今に至っています。

心臓移植は、重症心不全で「もうこれまでか」と死を覚悟したような方々が元気になれる、力強い治療法です。移植後は海外旅行も含めてあらゆるところへ自由に行けるようになり、一定の制約はありながら就労もできて、健康な人とほぼ同じ日常生活を送りつつ人生を謳歌できます。
しかし日本は脳死臓器提供者が限られており、心臓移植は順番待ちなのです。待機するにあたって95％近くの患者さんは植込み型補助人工心臓を装着し、自宅で生活しながら通院を続けることになります。機器の改良によって血栓症などの合併症が減り、半数以上の方はほぼ通常の生活を送っていますが、待機期間はかつての3年ほどから今や5年近くまで延びてしまいました。待機期間に状態が悪化し、亡くなる方もいます。

患者さんは心臓移植を受けた後、定期的な通院が必要になります。移植実施施設が遠隔地にある場合は地元の病院へ通うことになりますが、そこに移植に詳しい医療従事者がいないと、長期ケアがスムーズに進まないことがあるのです。これは海外でも指摘されている大きな課題です。
植込み型補助人工心臓の治療であれば、植込み施設以外に管理施設と呼ばれる、植込み手術はしなくとも外来通院を含めた診療を行う施設があり、必要に応じて入院管理もできます。
心臓移植においてもこのような管理施設ができればと思います。たとえば各都道府県の基幹病院の循環器内科医がトレーニングを受け、その地域に住む患者さんの移植後ケアができるようにならないかと考えています。

重症心不全においては、植込み型補助人工心臓と心臓移植が車の両輪としての治療になります。これからはその両方が、互いを補い合うようにますます発展していくでしょう。そして免疫抑制剤を含めた移植後の管理も今以上に進歩していくはずです。
私の希望的観測ですが、日本の心臓移植は20年生存率が70〜80％になるだろうと考えています。若くして余命を伝えられた患者さんたちが、いかに元気に社会復帰しているか、ひとりでも多くの方に知っていただけたらと思います。