インフルエンザHAワクチンの免疫原性の評価として、欧州医薬品庁（EMA）の3基準が用いられています。

3基準とは、抗体陽転率＞40%、平均抗体価上昇率＞2.5倍、抗体陽性率＞70%です^2）。EMAは、季節性インフルエンザワクチンでは含まれる4種類のインフルエンザウイルスすべてに3基準のうちひとつ以上を満たすことを求めています。

インフルエンザHAワクチンの接種が1回でよいのは、1回の接種でインフルエンザウイルスA（H1N1）型、A（H3N2）型、B型（山形系統）、B型（ビクトリア系統）の4種類とも、上記の基準を満たす場合であり、2回接種を必要とするのは、1回の接種では基準を満たさず、2回の接種で基準を満たす場合です。免疫記憶がある場合、季節性インフルエンザワクチンを1回接種して免疫が賦活されると、2～4週後に追加接種しても更なる抗体価の上昇は認められません。また、不活化ワクチンでは、初回接種でも追加接種でも、接種する1回の抗原量が多いほど高い抗体価を得られることが期待できます。
免疫の基礎を作るためには強い刺激（多い抗原量）が必要です。

わが国では、インフルエンザHAワクチンを製造している4社が、3価インフルエンザHAワクチンを用いて、ワクチン接種量の見直し研究を行いました。海外の標準接種量で接種すると、3～13歳未満群では、1回の接種でA（H1N1）2009型、A（H3N2）型、B型のいずれもEMAの3基準を満たしましたが、6カ月～3歳未満群では、A（H1N1）2009型、B型で2回接種を必要とする結果でした^3）。

米国では、2023/2024シーズンの推奨として、2023年7月1日以前に2回以上の接種歴がある場合には、乳幼児（生後6カ月～8歳）であってもその年の接種は1回でよいとしました。接種歴が2回未満や不明の者には、インフルエンザウイルスに対する免疫記憶が十分でないため、初年度には2回接種が必要であるとされています^4）。

インフルエンザHAワクチンの接種量を変更した後の市販後の特定使用成績調査において副反応発現率は、6カ月以上1歳未満13.58％、1歳以上3歳未満28.18％、3歳以上6歳未満49.69％、6歳以上9歳未満51.74％、9歳以上13歳未満50.63％と、3歳未満群のほうが低率でした。副反応の多くは注射局所の反応であり、発熱は全年齢での合計が3.67％と低率で、既知および未知の副反応ともに重篤な例は認められませんでした^5）。

年齢、型、ワクチン株と流行株との抗原性の一致不一致によって毎年大きく異なりますので、毎年評価が必要です。ワクチンの効果X％とは、ワクチンを接種しないで発症した者のうち、そのX％の方はワクチンを接種していれば罹患しないで済んだはずであることを示します。

近年よく使用されるTest-negative case-control design（症例対照研究の亜型）という手法を用いた厚生労働省の研究では、2013/2014～2017/2018シーズンの6歳未満児における1回接種の有効率は33～57％、2回接種の有効率は41～63％であり、2回接種の有効率はすべてのシーズンで統計学的に有意であったと報告されました^6）。また、B型では2回接種でのみ有意な効果を認めることもあります^7）。一方で、2018/2019～2019/2020シーズンで、接種量の少ない3歳未満児においては、1回接種の有効率は73～83％で、統計学的に有意であったと報告されました^8）。同じ手法で、臨床現場で迅速抗原検査を用いた場合、A（H1N1）pdm09が流行の主流であるときのA型の効果は60％前後、A（H3N2）が主流であるときのA型の効果は40％前後、B型の効果は35％前後でいずれも有意でした^{7, 9-13）}。
2013/2014～2019/2020シーズンをまとめて調整を加えた解析（N＝29,400）においても、A型全体で44％（95%信頼区間:41-47％）、A（H1N1）pdm09で63%（95%信頼区間: 51-72％）、B型で37%（95％信頼区間:32-42％）でした^14）。なお、COVID-19流行後3年ぶりの国内の小流行では、小児へのワクチン効果は限定的でした^15）。

6カ月から1歳未満の乳児は、2018/2019シーズン^13）を除き、統計学的に有意な効果は示されませんでした^{7, 9-13）}が、COVID-19流行直前の7シーズンをまとめて解析すると、A型については36％（95％信頼区間: 10-55％）で有意でした^14）。また、基礎疾患や免疫抑制状態によって、効果は減弱する可能性があります^16）。近年では、発育鶏卵中で増殖中に、元の野生株と比べて抗原性が変化してしまうこと（p2「卵馴化」参照）も報告されています^17）。
しかし、COVID-19流行後、インフルエンザが以前のように流行した米国や欧州では、小児・成人とも良好な効果を示しています^{18, 19）}。また、卵馴化の課題は、国内でもCOVID-19流行後の抗原性の変化をみると、改善されつつあるようです^20）。

このように、インフルエンザHAワクチンの有効性は、さまざまな条件により毎年変動がみられ限界もあります。しかし、ワクチン株と流行株の抗原性が一致したときには効果が高いこと、乳幼児はインフルエンザに罹患すると重症化しやすいですが、ワクチンには重症化や死亡の予防にある程度の効果があること^21）（米国では、小児のインフルエンザによる死亡に対するワクチン効果は65％という報告があります^22））、また、より多くの方が接種することにより、接種できない方も守る「集団免疫効果」の観点からも、可能な児に対しては接種によって予防することが重要と考えられます。

なお、生後6カ月未満の児には接種しません。しかし、妊娠中の母親へインフルエンザHAワクチンを接種することで、妊婦のみならず、出生後約6カ月までの児に対しても効果的であることが報告されています^23）。