インフルエンザHAワクチンを接種することで、インフルエンザに罹患した場合の重症化を予防する効果が認められています^2）。特に、次の（1）～（3）のグループはインフルエンザに罹患すると重症化しやすく、接種による便益が大きいと考えられるため、予防接種法に基づく定期接種（B類疾病）の対象とされています。（1）65歳以上の方、（2）60～64歳で、心臓、腎臓もしくは呼吸器の機能に障害があり、身の回りの生活を極度に制限される方、（3）60～64歳で、ヒト免疫不全ウイルスによる免疫の機能に障害があり日常生活がほとんど不可能な方です^2）。

このように高齢者ならびに特定の基礎疾患を有する方には、インフルエンザの重症化予防を主な目的としてインフルエンザHAワクチン接種が勧められており、定期接種（B類疾病）として受けられますが、インフルエンザを予防する効果という観点から見ると、（1）～（3）以外のグループ、すなわち健康な65歳未満の青壮年層においてもワクチンの有効性が示されています。例えば、合計8万人以上を含む多くの臨床試験のレビュー^1）によると、16～65歳の健康な人を対象とした場合には約60％というワクチンによる予防効果が示されています。したがって、健康な65歳未満の成人においてもインフルエンザワクチン接種は勧められます。米国疾病対策センター（CDC）は、健康な65歳未満の成人を含め生後6カ月以上の接種不適当ではない者すべてに、毎年のインフルエンザワクチン接種を推奨しています^3）。

なお、インフルエンザウイルスは常に少しずつ抗原性を変えています（抗原の連続変異: antigenic drift）ので、その結果としてワクチン株と流行株との抗原性が一致しないことがあります。その場合、ワクチンの有効性が低下します。米国CDCの近年の調査^4）によると、2021/2022～2025/2026の5シーズン*において、全体でのワクチンによる予防効果は30～56％と比較的低めの値が示されています。

*2024/2025、および2025/2026シーズンは暫定値

65歳未満の健康成人で、インフルエンザの重症化リスクをもつ方を治療・看護・介護する人、すなわち医療従事者や高齢者介護施設の職員などは、ご自身の予防、および院内・施設内での感染予防の観点からも、毎年インフルエンザワクチン接種を受けることが推奨されます^{5, 6)}。家庭内でも、高齢者や乳幼児の世話をする人は同様に接種を検討するとよいでしょう。また、保育所・幼稚園・学校など子どもが多い福祉・教育施設などの職員も、毎年のインフルエンザワクチン接種が勧められています^7）。ただし、これらの場合は任意接種の扱いとなります。

65歳未満で海外旅行に行かれる方も、渡航前に季節と旅行先を考慮してインフルエンザHAワクチンの接種を検討するとよいでしょう。南半球の温帯地域では4月から9月頃にインフルエンザが流行し、赤道周辺の熱帯地域では通年性にインフルエンザがみられます^8）。インフルエンザHAワクチンによる感染防御効果の持続期間が接種後約2週間後から約5カ月^9）であることを考慮すると、これらの地域に旅行する場合、少なくとも出発の2週間前までにそのシーズンのインフルエンザHAワクチンを接種するとよいでしょう。特に、インフルエンザの合併症のリスクをもつ方には接種が推奨されます。また、大人数を乗せた客船で流行地域を周遊旅行する、いわゆるクルーズ船を利用する場合は、インフルエンザ感染のリスクが高いとされています^10）ので接種をしておくことが勧められます。

インフルエンザHAワクチンの副反応として、厚生労働省によると、発赤、腫脹、疼痛などの局所症状が10～20％、発熱、頭痛、悪寒、倦怠感などの全身症状が5～10％にみられますが、通常2～3日で消失します。まれにショック、アナフィラキシーがみられるので、接種後30分間程度は接種した医療機関内で安静にすることが推奨されます。そのほか、稀ながらギラン・バレー症候群、急性脳症、急性散在性脳脊髄炎などの報告もありますが、因果関係が明らかでないものもあります^2）（Q4参照）。結論として、接種不適当者以外の65歳未満の成人に対しても、インフルエンザHAワクチン接種は勧められます。

なお、インフルエンザHAワクチンの接種不適当者とは、（1）接種当日、明らかな発熱を呈している者、（2）重篤な急性疾患にかかっている者、（3）予防接種の接種液の成分によってアナフィラキシーを呈したことがあることが明らかな者、および（4）その他、予防接種を行うことが不適当な状態にある者です^11）。

（岡部 信彦）